売地 名古屋市瑞穂区 石川町３丁目 (桜山駅) 住宅用地

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価格 3,480万円 最適用途 住宅用地
交通 名古屋市桜通線 / 桜山駅 徒歩12分
所在地 愛知県名古屋市瑞穂区石川町３丁目
土地面積 公簿 93.41㎡ 坪数 28.25坪 坪単価 123.16万円
私道負担面積 なし 引渡方法 更地渡し 建ぺい率/容積率 60%／200%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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  • サポーレ瑞穂店
  • ファミリーマート瑞穂汐路町店
  • 名古屋市立汐路中学校
  • 名古屋市立汐路小学校
  • 名古屋市博物館

    物件詳細情報

    交通 名古屋市桜通線 / 桜山駅 徒歩12分
    その他交通 名古屋市桜通線 / 瑞穂区役所駅 徒歩13分
    名古屋市名城線 / 総合リハビリセンター駅 徒歩19分
    所在地 愛知県名古屋市瑞穂区石川町３丁目
    物件種目 売地
    価格 3,480万円 坪単価 123.16万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 上水道　下水道　都市ガス　電気
    特記事項 整形地
    備考 法令等制限：20ｍ高度地区
    工事完了予定年月：2024年09月
    【ｔｈｅ　Ｆｉｒｓｔ　汐路】～建築条件付宅地～
    土地面積 公簿 93.41㎡ 坪数 28.25坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 なし
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種中高 地勢 平坦
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    接道状況 北7.2m 公道 接面5.3m 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 建築条件付き

    建築条件付き土地のこと売買契約の際、「一定期間内(概ね3ヶ月以上)に住宅の建築請負契約を締結する」ことを条件とするものです。
    建築請負契約が成立しなかった場合、契約は白紙となり、支払った金額は返還されます。建物参考プランが公開されている場合、一例であって、そのプランを採用するか否かは土地購入者の自由な判断に委ねられます。
    建築請負会社が指定されている場合と指定されていない場合があります。
    建築条件付き土地の価格には、建物価格は含まれていません。

    現況 更地 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 更地渡し
    物件番号 6982055661
    情報公開日 2024/10/07 次回更新予定日 2024/11/18

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)愛西不動産

    交通：
    東海道本線／尾張一宮　徒歩47分
    　　　【バス】11分　せんい四丁目　停歩5分
    住所：
    愛知県一宮市浅野字大島１６　ＭＳビルディング尾張一宮１０２
    TEL：
    0567-24-2248
    FAX：
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    東海不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    愛知県知事免許（２）第２４１７２号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
      お問い合わせの際は十分ご確認ください。
    • 消費税について
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